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気候予測情報を活用した営農技術の改善事例が得られました

2016年7月25日

気象庁は21日、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)との共同研究により、気候予測情報を活用した営農技術の改善事例が得られたと発表した。気象庁と農研機構では農業分野における気候情報の有効な活用方法例の創出を目的として、平成23年度より平成27年度までの5年間、共同研究「気候予測情報を活用した農業技術情報の高度化に関する研究」を実施した。今回、気象庁の2週間先及び1か月先までの気温予測情報を活用することで、東北地方では水稲の冷害・高温障害の軽減に資する農作物警戒情報、西日本では小麦の赤かび病対策で重要な開花期予測情報の精度改善等の成果が得られた。農研機構では、共同研究の成果等をもとに、全国を対象とした早期警戒・栽培管理支援システムを開発し、今後3~5年を目処に実用化を目指す。【7月21日 気象庁より】

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