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静岡県静岡市の科学技術高校の生徒がこのほど、飲料水用耐震性貯水槽の操作方法を紹介する動画を制作した。1月中に自治会にDVDを配布するほか、Youtubeで公開する予定である。耐震性貯水槽は大規模災害時に備えた給水拠点。小学校や公園などに設置してあり、1カ所に基本100トンの飲料水を新鮮な状態で確保している。市水道事務所職員の花村兼汰さんは、地域の防災訓練で市民から紙の説明書がわかりにくいとの声を聞いていた。そこで母校に企画を持ち掛けたところ快諾を得て、生徒と動画を制作することになった。都市基盤工学科の生徒8人が出演し、情報システム科の生徒4人がシナリオ作りから撮影・編集までを担当した。給水栓やポンプを取り付け、水を出すまでを実践しながら分かりやすく説明している。約10分の動画で、スマートフォンなどで見ながら操作できるようになっている。【1月4日 静岡新聞より】
▼静岡県立科学技術高等学校 都市基盤工学科・情報システム科3年生が貯水槽操作法の動画撮影に行きました
https://www.sths.ed.jp/ws/blogs/blog_entries/view/17/0a395db17ad8bf3cb20c8ec66aa81703?frame_id=70

南海トラフ巨大地震などの大規模災害に備え、兵庫県南あわじ市は徳島県鳴門市の鳴門教育大学と協定を結び、防災教育の充実に取り組むことになった。協定では、防災教育などを通して教育や文化、スポーツの振興や発展、人材育成、まちづくりなどに取り組むとしている。具体的には防災をテーマに南あわじ市と徳島県の小中学校の子どもたちの交流や、教員同士のオンライン研修を検討しているということである。さらに南あわじ市内の中学生が毎年、東北で行うボランティア活動に、鳴門教育大学の学生たちも参加してもらうなど、海峡を越えたパートナーシップを強化したいとしている。【1月5日 NHKニュースより】

熊本県熊本市は2日、洪水や土砂崩れなどの災害リスクをインターネット上で確認できる「統合型ハザードマップ」について、スマートフォンでも閲覧しやすい「スマホ版」の運用を4月に始めると明らかにした。豪雨災害が頻発・激甚化する中、ハザードマップを手軽に見られる環境を整え、市民の防災意識を高める狙い。市は昨年4月から、市のホームページで統合型ハザードマップを公開。洪水、高潮、津波の浸水予測範囲や土砂災害の危険箇所、避難所など約20項目から必要な情報を選ぶと、一つの地図上で自由に重ねて表示させることができる。ただ、現在はパソコンでの閲覧を想定しているため、スマホでは画面上の情報が切り替わる動きが遅く、文字も小さい。スマホ版はこうした点を改善し、2月に試験導入する。また、スマホ版では使いやすさも向上させ、トップ画面には「洪水」「高潮」「津波」「土砂災害」の4項目だけをシンプルに並べる。スマホの衛星利用測位システム（GPS）機能を活用。自分のいる場所を地図上に示し、災害リスクを素早く確認できるようにする。利用者には、市のホームページや公式ライン、市政だよりに掲載するQRコードから、アクセスしてもらう考え。【1月3日 熊本日日新聞より】
▼熊本市総合型ハザードマップ
http://www.hazard1.kumamoto-city.jp/

秋田県男鹿市出身で跡見学園女子大教授の鍵屋一さんが監修した冊子「一緒に助かるために　高齢者・障がい者等と支援者のための防災マニュアル」が、東京法令出版から発行された。要支援者本人のほか、家族、地域住民、福祉関係者を想定し、日頃の準備や被災時の行動、避難生活のポイントを解説している。昨年の7月豪雨では福岡、熊本、大分３県の犠牲者の9割弱を65歳以上の高齢者が占めた。一方で過去の災害で高齢者や障害者の避難を支援したのは家族や住民、福祉関係者だった。鍵屋さんの専門は防災。「被災時にみんなが助かるには、手助けが必要な人も、支援をする人も普段から対策を考えておくことが重要だ。要支援者の避難行動を決めておく個別計画の作成にも、マニュアルを活用してほしい」と話す。【1月4日 河北新報より】
▼東京法令出版　－高齢者・障がい者等と支援者のための防災マニュアル－
https://www.tokyo-horei.co.jp/shop/goods/index.php?13664

兵庫県三木市内の防災士らでつくる「三木防災リーダーの会」の緑が丘グループが、地元に特化した防災啓発パンフレットを3500部作製した。メンバーの村尾佳美さんは、訓練などに参加する中で、地震だけでなく、風水害や広域災害を想定した備えを周知する必要性を感じていた。新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて早期に防災訓練の中止が決まったため、主催する「緑が丘町まちづくり協議会」の安全部会で提案した。専門的な話を分かりやすく伝えるため、村尾さんが執筆した原案を、ほかのメンバーが知恵を出し合って洗練。ハザードマップの読み方や、災害に応じて避難場所が変わる点などを掲載する。また自宅では、日頃の片付けや掃除が減災につながることを強調。ドア周辺に物を置かないことや、ガラスに飛散防止フィルムを貼ることなどを勧める。【12月28日 神戸新聞より】
▼三木市 三木防災リーダーの会
https://www.city.miki.lg.jp/soshiki/3/29265.html

かがみこどもプラザ実行委員会主催の「かがみこども食堂」が12月19日、佐賀県唐津市の鏡公民館で開かれた。日本赤十字佐賀県支部の防災ボランティア、大渡千恵さんと鈴木容子さんを講師に招いた。大渡さんは災害時における赤十字の救護活動を紹介。熊本地震や佐賀豪雨の映像を見せ、「いつ起こるか分からない自然災害に対して備えることが大事」と呼び掛けた。講話の後は避難所生活を想定した災害食作りに取り組んだ。非常用炊き出し袋で米を炊き、皿は新聞紙を折って作った。同実行委は昨年5月からこども食堂を開設。「来て食べて帰る」食堂ではなく、「食育を学べる」食堂を目指し活動している。【12月26日 佐賀新聞より】

優れた防災教育の取り組みを表彰する2020年度の「ぼうさい甲子園」(1.17防災未来賞)のグランプリに、宮城県立支援学校女川高等学園が選ばれた。来春で創設丸5年となる全寮制の同校では、生徒たちによる寮の自主防災組織「自治会」が学内で行う総合防災訓練の企画・運営を手がける。給食給水班や安全点検班など6班で構成される自治会は、非常食の管理や寮内設備の点検など、日常的に防災の役割を担う。その一環として、毎年9月に津波による被害を想定し、避難者の応急救護や体育館での寝泊まりなど、20時間にわたる訓練を実施している。【12月23日 毎日新聞より】
▼令和2年度ぼうさい甲子園特設サイト
http://bousai-koushien.net/

大災害への備えや避難所での適切な行動を考える防災講演会が22日、兵庫県明石市の明石西高校であった。1～3年生約700人が舞子高校環境防災科の初代科長、諏訪清二さんの話に耳を傾けた。生徒は阪神・淡路大震災後に生まれ、東日本大震災を報道などで知る世代。諏訪さんは、阪神・淡路の犠牲者の多くが建物の崩壊による圧死で亡くなったことに触れ、災害に強い家を選ぶことや家具の固定などを呼び掛けた。今年7月の九州豪雨では、コロナ感染が広がる中、避難所が運営されたことを紹介。「感染防止で完全に仕切ると避難者の安否確認ができない。開ける時間を決めるなどルールをつくる必要がある」と説明した。生徒同士の研修では、避難所で支援物資が足りない場合にどうすべきかを議論。「弱っている人を優先して配る」「公平に配るため追加分が届くまで待つ」などの意見が挙がり、諏訪さんは「正解はない。話し合ってみんなが納得する方法を見つけて」と助言した。【12月23日 神戸新聞より】

宮崎県の宮崎市立西池小学校の5年生は、同校に本年度配備されたタブレット端末を使い、校区内の危険箇所の調査を行った。共同で調査している宮崎公立大・辻利則教授(情報科学)の研究室が開発したアプリを活用した。同校5年生は9年前から危険箇所調査をしているが端末の活用は初めて。アプリは撮影したすべての場所を地図に表示可能。地図上の目印をタップすると、写真やメモを確認できる。調査は15日に実施し、同大学の研究室生10人も参加。2クラスの児童約80人は県総合文化公園に集合後、8班に分かれた。児童2、3人で1台の端末を持ち、側溝のふたの不備やぐらぐらした道路標識などを見つけると写真を撮り、メモを書き込んだ。水害が起こりやすい小松川沿いなどでは、地域住民による注意事項の説明もあった。【12月21日 宮崎日日新聞より】

今後30年以内に70～80%の確率で起きるとされる南海トラフ地震。その津波被害が特に懸念される太平洋側の139市町村のうち、4割超の計62市町村が東日本大震災後、公共施設の高台移転を実施、または計画していることが、朝日新聞のアンケートでわかった。国の想定では、南海トラフ地震が起きた場合、最悪でマグニチュード9.1の地震が起き、津波などによる死者・行方不明者数は最大で約23万1千人に上る。東日本大震災の津波で危機管理対応の要となる庁舎の浸水が相次いだ教訓から、国は庁舎建設の財政負担を軽減する制度を設けるなど、高台移転を推し進めてきた。同社は今月「津波避難対策特別強化地域」になっている千葉から鹿児島までの14都県139市町村にアンケートを行い、すべてから回答を得た。2015年にもこの地域に同様のアンケートを実施している。【12月21日 朝日新聞より】

津波から避難する意識を高めてもらおうと、高知県が浸水域を危険度に応じてイエロー（警戒）とオレンジ（特別警戒）の2種に指定する検討を始めた。指定された地域では、福祉施設などに避難確保計画の策定が義務付けられ、一定の開発規制がかかる場合も。県が2010年度に実施した県民意識調査では、強い地震が起きた際にいつ避難行動を起こすか？という質問に、「揺れがおさまった後すぐ」と答えたのは21.2％にとどまった。東日本大震災後の2013年度は69.5％に上がったが、その後は伸び悩みが続ていた。高知県は、南海トラフ地震に備えて2022年3月までにこの割合を100％に引き上げる目標を掲げる。検討を進めるゾーン指定には、「横ばい」の続く意識の向上を図り、想定死者数を低減させる狙いがある。【12月21日 高知新聞より】

東日本大震災の津波で大きな被害を受けた宮城県亘理町立荒浜中学校で9日、荒浜地区の観光・防災マップを作る授業「『あらはマップ』制作プロジェクト」が始まった。全8回の授業では生徒たちが商店街や公園、避難場所の高台などを取材し、撮った写真とコメントを添えて地図にまとめる。災害時の避難経路も書き込み、この活動を通じて震災についても改めて考えるという。来年3月11日に町内で行う追悼集会で完成発表を行い、県内外の自治体などに配る予定である。【12月19日 朝日新聞より】

長野県伊那市の伊那弥生ケ丘高校2年生19人は、授業「総合的な探究の時間」の一環で、防災と観光の両視点の情報を入れた同市高遠町のマップを製作している。歴史、観光ともに深堀りできる高遠町を取り上げて高校生の目線で地図を作り、同地区の新たな面を見つける狙い。班ごとにテーマがあり、インスタ映えする場所や段差、河川といった危険箇所など盛り込む情報が異なる。地図は冊子にまとめ、市役所や観光案内所に設置。住民から寄せられた意見を基に改善し、さらに一つの地図にまとめる。完成した地図は来年10月に開く「高遠防災フォトロゲイニング大会」で使う。フォトロゲイニングは地図を基に時間内にチェック場所を回って得点を稼ぐスポーツで、防災学習にも活用されている。学習に中心的に携わる信州大教育学部社会科学教育研究グループ研究員の横山俊一さんは「目に触れにくい観光地や危険箇所を地図化する活動。発表して終わりではなく、学習成果を形に残すため冊子にする。2年生には大会の実行委員会に入ってもらいたいと考えている」とした。【12月18日 長野日報より】

水害をテーマにした防災授業が15日、三重県伊勢市岡本の明倫小学校で開かれた。6年生58人が、大雨による冠水で学校が孤立したと想定し、その対応策を考える「避難所運営ゲーム」に取り組んだ。防災授業は、学校と明倫地区まちづくり協議会が協力し毎年実施している。伊勢志摩地域で1時間に80ミリ以上の雨が降り続き内水氾濫により学校周辺が冠水、全校児童約330人が校舎3階で孤立状態になったと想定。児童らはグループに分かれ、「備蓄の毛布やビスケットが足りない」「熱がある人がいる」「低学年児童が泣いている」といった設問に対し、対応策を書き出し意見を出し合った。「熱がある人を別室に移動する」「手袋をして食料を分ける」などコロナ禍での対応も考えた。講義で、伊勢は水害が起きやすい土地であることも学んだ。【12月17日 伊勢新聞より】

兵庫県神戸市の「人と防災未来センター」では、コロナ禍で感染症の拡大を防ぐための参考にしてもらおうと、阪神・淡路大震災のときに避難所でどのような対策が取られたのか紹介する企画展が開かれている。このうち、救援物資として当時、配られた衛生用品を紹介するコーナーではうがい薬やガーゼなどが入った医療品のセットや石けん、マスクなどが展示されている。避難所では寒さや慣れない環境での避難生活によるストレスで、インフルエンザなどの感染症が流行し、避難所で臨時に予防接種を無料で行ったり、ポスターなどで手洗い・うがいの徹底が呼びかけられたりした様子が写真で紹介されている。「人と防災未来センター」震災資料専門員の山村紀香さんは「避難所でインフルエンザが流行した26年前の阪神・淡路大震災の時もマスクや石けんが配られたり、臨時の予防接種が行われたりするなど、今も昔も身近な感染症の対策があまり変わらないことを知ってもらい、これからのコロナウイルス感染症との向き合い方を考えてもらいたいです」と話していた。【12月16日 NHKニュースより】
▼人と防災未来センター 資料室企画展「災害時の感染症の拡大を防ぐ」開催
https://www.dri.ne.jp/information/8139/

犬や猫の飼い主にペットの防災を啓発するカレンダーを、三重大学のサークル「DOT」が完成させた。カレンダーでは、2カ月ごとに「備蓄」「在宅避難」などの防災のテーマを設定し、チェックリストをテーマ別に用意した。2011年の東日本大震災や2018年の西日本豪雨など過去の災害の事例も載せた。11月30日には、完成したカレンダーのお披露目とペット防災を考えるワークショップをオンラインで開催。ペット防災に取り組む岐阜市のNPO法人「人と動物の共生センター」の奥田順之理事長と三重県動物愛護推進センター職員をゲストに招き、対談した。奥田さんは「避難所だと普段と違う環境での生活になり、ペットにとってストレスがかかりやすい」として、「小さい頃からペットホテルなどに預ける練習をして、知らない場所での生活に慣れさせることが大切です」と話した。奥田さんの愛犬もこの日登場。災害時などに犬や猫を持ち運ぶ「クレート」(犬猫舎)にペットを入れるトレーニング方法を実践した。奥田さんは「クレートを生活空間に置き、警戒感を持たせないことが大事です」と説明した。【12月13日 朝日新聞より】
▼人と動物の共生センター ペット防災カレンダー2021 配布協力者募集！
http://human-animal.jp/bousai-calendar

外国人が経営する宿泊施設の防火対策に役立ててもらおうと、新潟県の上越地域消防局は英語の防災動画教材を作った。英語の防災動画教材は妙高市赤倉などで宿泊施設を経営する外国人に、火災が起きた時の対応や技術を身に付けてもらおうと制作された。動画は約30分。ナレーションは英語だが、日本語の字幕が付いている。内容はホテルで火災が起きた想定で、ホテルスタッフが外国人客を誘導して、避難させるまでを描いている。11日は上越教育大学附属中学校の3年生が、英語の授業で動画を視聴した。動画では建物から脱出が難しいとき、部屋のドアの隙間をテープなどで止めて煙を防ぐことや2階以上のフロアには脱出用のロープなどを常備しておくことが大切だと紹介されている。上越地域消防局の入村宗さんは「管内に外国人が多く来ている。全国の外国人に対する同じ悩みや課題を持った消防本部で動画を使ってほしい。さらに、宿泊施設でも普及してほしい」と期待を寄せた。動画は局のホームページで今後配信される予定で、外国人向けの宿泊施設に観てもらえるよう呼びかけることにしている。【12月13日 上越妙高タウン情報より】

新潟県内の小中学生が防災について考える「こども防災未来会議」が12日、長岡市の長岡震災アーカイブセンターきおくみらいからオンライン配信で開催された。参加した小中学生約50人は、どうすれば防災訓練を楽しめるかのアイデアについて議論。「避難場所や危険箇所を巡る体験型のクイズをする」「段ボールハウスを作って遊び、学校に泊まる」などの案が出た。見附市葛巻小4年の児童は「普段カードゲームをして楽しんでいるから、防災のカードゲームをしてクイズで復習するというアイデアを出した。他の意見では、防災すごろくのアイデアが面白いなと思った」と語った。【12月12日 新潟日報より】
▼NPO法人ふるさと未来創造堂 こども防災未来会議
https://www.furusato-mirai.org/こども防災未来会議/

静岡県静岡市清水区の岡生涯学習交流館で12日、被災した宮城県南三陸町の語り部をオンラインでつないだ震災講話が開かれた。講話は、同交流館が主催し、清水桜が丘高校などが共催する「SHIMIZU岡フェス」の一環。同校は被災地を題材にした商業教育の中で南三陸町と交流があり、この日は津波で兄と姉を亡くした芳賀タエ子さんが登壇した。芳賀さんは、震災当時の行動や、高台への集団移住が進む被災地の状況を説明。近所の人との日ごろの付き合いが防災に役立つことや、高齢者は普段飲んでいる薬の処方箋を持ち歩いていると被災時に薬が手に入りやすいことなどを紹介し、「震災から10年になるがまだ気持ちの整理がつかない人も多い」と語った。【12月13日 中日新聞より】

富山大学の学生と岐阜県飛騨市古川町の吉城高校の生徒が6日、同町の横ずれ活断層「太江断層」で、合同の掘削調査をした。飛騨市内には複数の横ずれ断層があるが、太江断層を含む一部は過去の活動の様子がはっきりしないため、2019年から飛騨市と富山大が合同で調査を続けてきた。地域の歴史や自然を若い世代に深く知ってもらおうと、独自に別の断層の動きを調べている吉城高生も飛騨市と富山大の調査に加わることになった。この日の調査では断層の位置は判明しなかったが、生徒と学生らは、パワーショベルで掘って露出した地層の境目がはっきり見えるよう、園芸用具のねじり鎌で表面の土を削り落としていった。【12月8日 中日新聞より】