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兵庫県三木市内の防災士らでつくる「三木防災リーダーの会」の緑が丘グループが、地元に特化した防災啓発パンフレットを3500部作製した。メンバーの村尾佳美さんは、訓練などに参加する中で、地震だけでなく、風水害や広域災害を想定した備えを周知する必要性を感じていた。新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて早期に防災訓練の中止が決まったため、主催する「緑が丘町まちづくり協議会」の安全部会で提案した。専門的な話を分かりやすく伝えるため、村尾さんが執筆した原案を、ほかのメンバーが知恵を出し合って洗練。ハザードマップの読み方や、災害に応じて避難場所が変わる点などを掲載する。また自宅では、日頃の片付けや掃除が減災につながることを強調。ドア周辺に物を置かないことや、ガラスに飛散防止フィルムを貼ることなどを勧める。【12月28日 神戸新聞より】
▼三木市 三木防災リーダーの会
https://www.city.miki.lg.jp/soshiki/3/29265.html

かがみこどもプラザ実行委員会主催の「かがみこども食堂」が12月19日、佐賀県唐津市の鏡公民館で開かれた。日本赤十字佐賀県支部の防災ボランティア、大渡千恵さんと鈴木容子さんを講師に招いた。大渡さんは災害時における赤十字の救護活動を紹介。熊本地震や佐賀豪雨の映像を見せ、「いつ起こるか分からない自然災害に対して備えることが大事」と呼び掛けた。講話の後は避難所生活を想定した災害食作りに取り組んだ。非常用炊き出し袋で米を炊き、皿は新聞紙を折って作った。同実行委は昨年5月からこども食堂を開設。「来て食べて帰る」食堂ではなく、「食育を学べる」食堂を目指し活動している。【12月26日 佐賀新聞より】

優れた防災教育の取り組みを表彰する2020年度の「ぼうさい甲子園」(1.17防災未来賞)のグランプリに、宮城県立支援学校女川高等学園が選ばれた。来春で創設丸5年となる全寮制の同校では、生徒たちによる寮の自主防災組織「自治会」が学内で行う総合防災訓練の企画・運営を手がける。給食給水班や安全点検班など6班で構成される自治会は、非常食の管理や寮内設備の点検など、日常的に防災の役割を担う。その一環として、毎年9月に津波による被害を想定し、避難者の応急救護や体育館での寝泊まりなど、20時間にわたる訓練を実施している。【12月23日 毎日新聞より】
▼令和2年度ぼうさい甲子園特設サイト
http://bousai-koushien.net/

大災害への備えや避難所での適切な行動を考える防災講演会が22日、兵庫県明石市の明石西高校であった。1～3年生約700人が舞子高校環境防災科の初代科長、諏訪清二さんの話に耳を傾けた。生徒は阪神・淡路大震災後に生まれ、東日本大震災を報道などで知る世代。諏訪さんは、阪神・淡路の犠牲者の多くが建物の崩壊による圧死で亡くなったことに触れ、災害に強い家を選ぶことや家具の固定などを呼び掛けた。今年7月の九州豪雨では、コロナ感染が広がる中、避難所が運営されたことを紹介。「感染防止で完全に仕切ると避難者の安否確認ができない。開ける時間を決めるなどルールをつくる必要がある」と説明した。生徒同士の研修では、避難所で支援物資が足りない場合にどうすべきかを議論。「弱っている人を優先して配る」「公平に配るため追加分が届くまで待つ」などの意見が挙がり、諏訪さんは「正解はない。話し合ってみんなが納得する方法を見つけて」と助言した。【12月23日 神戸新聞より】

宮崎県の宮崎市立西池小学校の5年生は、同校に本年度配備されたタブレット端末を使い、校区内の危険箇所の調査を行った。共同で調査している宮崎公立大・辻利則教授(情報科学)の研究室が開発したアプリを活用した。同校5年生は9年前から危険箇所調査をしているが端末の活用は初めて。アプリは撮影したすべての場所を地図に表示可能。地図上の目印をタップすると、写真やメモを確認できる。調査は15日に実施し、同大学の研究室生10人も参加。2クラスの児童約80人は県総合文化公園に集合後、8班に分かれた。児童2、3人で1台の端末を持ち、側溝のふたの不備やぐらぐらした道路標識などを見つけると写真を撮り、メモを書き込んだ。水害が起こりやすい小松川沿いなどでは、地域住民による注意事項の説明もあった。【12月21日 宮崎日日新聞より】

今後30年以内に70～80%の確率で起きるとされる南海トラフ地震。その津波被害が特に懸念される太平洋側の139市町村のうち、4割超の計62市町村が東日本大震災後、公共施設の高台移転を実施、または計画していることが、朝日新聞のアンケートでわかった。国の想定では、南海トラフ地震が起きた場合、最悪でマグニチュード9.1の地震が起き、津波などによる死者・行方不明者数は最大で約23万1千人に上る。東日本大震災の津波で危機管理対応の要となる庁舎の浸水が相次いだ教訓から、国は庁舎建設の財政負担を軽減する制度を設けるなど、高台移転を推し進めてきた。同社は今月「津波避難対策特別強化地域」になっている千葉から鹿児島までの14都県139市町村にアンケートを行い、すべてから回答を得た。2015年にもこの地域に同様のアンケートを実施している。【12月21日 朝日新聞より】

津波から避難する意識を高めてもらおうと、高知県が浸水域を危険度に応じてイエロー（警戒）とオレンジ（特別警戒）の2種に指定する検討を始めた。指定された地域では、福祉施設などに避難確保計画の策定が義務付けられ、一定の開発規制がかかる場合も。県が2010年度に実施した県民意識調査では、強い地震が起きた際にいつ避難行動を起こすか？という質問に、「揺れがおさまった後すぐ」と答えたのは21.2％にとどまった。東日本大震災後の2013年度は69.5％に上がったが、その後は伸び悩みが続ていた。高知県は、南海トラフ地震に備えて2022年3月までにこの割合を100％に引き上げる目標を掲げる。検討を進めるゾーン指定には、「横ばい」の続く意識の向上を図り、想定死者数を低減させる狙いがある。【12月21日 高知新聞より】

東日本大震災の津波で大きな被害を受けた宮城県亘理町立荒浜中学校で9日、荒浜地区の観光・防災マップを作る授業「『あらはマップ』制作プロジェクト」が始まった。全8回の授業では生徒たちが商店街や公園、避難場所の高台などを取材し、撮った写真とコメントを添えて地図にまとめる。災害時の避難経路も書き込み、この活動を通じて震災についても改めて考えるという。来年3月11日に町内で行う追悼集会で完成発表を行い、県内外の自治体などに配る予定である。【12月19日 朝日新聞より】

長野県伊那市の伊那弥生ケ丘高校2年生19人は、授業「総合的な探究の時間」の一環で、防災と観光の両視点の情報を入れた同市高遠町のマップを製作している。歴史、観光ともに深堀りできる高遠町を取り上げて高校生の目線で地図を作り、同地区の新たな面を見つける狙い。班ごとにテーマがあり、インスタ映えする場所や段差、河川といった危険箇所など盛り込む情報が異なる。地図は冊子にまとめ、市役所や観光案内所に設置。住民から寄せられた意見を基に改善し、さらに一つの地図にまとめる。完成した地図は来年10月に開く「高遠防災フォトロゲイニング大会」で使う。フォトロゲイニングは地図を基に時間内にチェック場所を回って得点を稼ぐスポーツで、防災学習にも活用されている。学習に中心的に携わる信州大教育学部社会科学教育研究グループ研究員の横山俊一さんは「目に触れにくい観光地や危険箇所を地図化する活動。発表して終わりではなく、学習成果を形に残すため冊子にする。2年生には大会の実行委員会に入ってもらいたいと考えている」とした。【12月18日 長野日報より】

水害をテーマにした防災授業が15日、三重県伊勢市岡本の明倫小学校で開かれた。6年生58人が、大雨による冠水で学校が孤立したと想定し、その対応策を考える「避難所運営ゲーム」に取り組んだ。防災授業は、学校と明倫地区まちづくり協議会が協力し毎年実施している。伊勢志摩地域で1時間に80ミリ以上の雨が降り続き内水氾濫により学校周辺が冠水、全校児童約330人が校舎3階で孤立状態になったと想定。児童らはグループに分かれ、「備蓄の毛布やビスケットが足りない」「熱がある人がいる」「低学年児童が泣いている」といった設問に対し、対応策を書き出し意見を出し合った。「熱がある人を別室に移動する」「手袋をして食料を分ける」などコロナ禍での対応も考えた。講義で、伊勢は水害が起きやすい土地であることも学んだ。【12月17日 伊勢新聞より】

兵庫県神戸市の「人と防災未来センター」では、コロナ禍で感染症の拡大を防ぐための参考にしてもらおうと、阪神・淡路大震災のときに避難所でどのような対策が取られたのか紹介する企画展が開かれている。このうち、救援物資として当時、配られた衛生用品を紹介するコーナーではうがい薬やガーゼなどが入った医療品のセットや石けん、マスクなどが展示されている。避難所では寒さや慣れない環境での避難生活によるストレスで、インフルエンザなどの感染症が流行し、避難所で臨時に予防接種を無料で行ったり、ポスターなどで手洗い・うがいの徹底が呼びかけられたりした様子が写真で紹介されている。「人と防災未来センター」震災資料専門員の山村紀香さんは「避難所でインフルエンザが流行した26年前の阪神・淡路大震災の時もマスクや石けんが配られたり、臨時の予防接種が行われたりするなど、今も昔も身近な感染症の対策があまり変わらないことを知ってもらい、これからのコロナウイルス感染症との向き合い方を考えてもらいたいです」と話していた。【12月16日 NHKニュースより】
▼人と防災未来センター 資料室企画展「災害時の感染症の拡大を防ぐ」開催
https://www.dri.ne.jp/information/8139/

犬や猫の飼い主にペットの防災を啓発するカレンダーを、三重大学のサークル「DOT」が完成させた。カレンダーでは、2カ月ごとに「備蓄」「在宅避難」などの防災のテーマを設定し、チェックリストをテーマ別に用意した。2011年の東日本大震災や2018年の西日本豪雨など過去の災害の事例も載せた。11月30日には、完成したカレンダーのお披露目とペット防災を考えるワークショップをオンラインで開催。ペット防災に取り組む岐阜市のNPO法人「人と動物の共生センター」の奥田順之理事長と三重県動物愛護推進センター職員をゲストに招き、対談した。奥田さんは「避難所だと普段と違う環境での生活になり、ペットにとってストレスがかかりやすい」として、「小さい頃からペットホテルなどに預ける練習をして、知らない場所での生活に慣れさせることが大切です」と話した。奥田さんの愛犬もこの日登場。災害時などに犬や猫を持ち運ぶ「クレート」(犬猫舎)にペットを入れるトレーニング方法を実践した。奥田さんは「クレートを生活空間に置き、警戒感を持たせないことが大事です」と説明した。【12月13日 朝日新聞より】
▼人と動物の共生センター ペット防災カレンダー2021 配布協力者募集！
http://human-animal.jp/bousai-calendar

外国人が経営する宿泊施設の防火対策に役立ててもらおうと、新潟県の上越地域消防局は英語の防災動画教材を作った。英語の防災動画教材は妙高市赤倉などで宿泊施設を経営する外国人に、火災が起きた時の対応や技術を身に付けてもらおうと制作された。動画は約30分。ナレーションは英語だが、日本語の字幕が付いている。内容はホテルで火災が起きた想定で、ホテルスタッフが外国人客を誘導して、避難させるまでを描いている。11日は上越教育大学附属中学校の3年生が、英語の授業で動画を視聴した。動画では建物から脱出が難しいとき、部屋のドアの隙間をテープなどで止めて煙を防ぐことや2階以上のフロアには脱出用のロープなどを常備しておくことが大切だと紹介されている。上越地域消防局の入村宗さんは「管内に外国人が多く来ている。全国の外国人に対する同じ悩みや課題を持った消防本部で動画を使ってほしい。さらに、宿泊施設でも普及してほしい」と期待を寄せた。動画は局のホームページで今後配信される予定で、外国人向けの宿泊施設に観てもらえるよう呼びかけることにしている。【12月13日 上越妙高タウン情報より】

新潟県内の小中学生が防災について考える「こども防災未来会議」が12日、長岡市の長岡震災アーカイブセンターきおくみらいからオンライン配信で開催された。参加した小中学生約50人は、どうすれば防災訓練を楽しめるかのアイデアについて議論。「避難場所や危険箇所を巡る体験型のクイズをする」「段ボールハウスを作って遊び、学校に泊まる」などの案が出た。見附市葛巻小4年の児童は「普段カードゲームをして楽しんでいるから、防災のカードゲームをしてクイズで復習するというアイデアを出した。他の意見では、防災すごろくのアイデアが面白いなと思った」と語った。【12月12日 新潟日報より】
▼NPO法人ふるさと未来創造堂 こども防災未来会議
https://www.furusato-mirai.org/こども防災未来会議/

静岡県静岡市清水区の岡生涯学習交流館で12日、被災した宮城県南三陸町の語り部をオンラインでつないだ震災講話が開かれた。講話は、同交流館が主催し、清水桜が丘高校などが共催する「SHIMIZU岡フェス」の一環。同校は被災地を題材にした商業教育の中で南三陸町と交流があり、この日は津波で兄と姉を亡くした芳賀タエ子さんが登壇した。芳賀さんは、震災当時の行動や、高台への集団移住が進む被災地の状況を説明。近所の人との日ごろの付き合いが防災に役立つことや、高齢者は普段飲んでいる薬の処方箋を持ち歩いていると被災時に薬が手に入りやすいことなどを紹介し、「震災から10年になるがまだ気持ちの整理がつかない人も多い」と語った。【12月13日 中日新聞より】

富山大学の学生と岐阜県飛騨市古川町の吉城高校の生徒が6日、同町の横ずれ活断層「太江断層」で、合同の掘削調査をした。飛騨市内には複数の横ずれ断層があるが、太江断層を含む一部は過去の活動の様子がはっきりしないため、2019年から飛騨市と富山大が合同で調査を続けてきた。地域の歴史や自然を若い世代に深く知ってもらおうと、独自に別の断層の動きを調べている吉城高生も飛騨市と富山大の調査に加わることになった。この日の調査では断層の位置は判明しなかったが、生徒と学生らは、パワーショベルで掘って露出した地層の境目がはっきり見えるよう、園芸用具のねじり鎌で表面の土を削り落としていった。【12月8日 中日新聞より】

兵庫県神戸市の成徳小学校と宮城県仙台市の南材木町小学校で2日、阪神・淡路大震災と東日本大震災を学び合う双方向のオンライン授業があった。仙台市出身で、企画した神戸学院大4年の新妻彩乃さんがゼミの仲間たちと、被災地の遺族に取材して制作した動画教材を活用した。アニメ「あっこちゃんのはさみ」は、娘の亜希子さんを阪神・淡路大震災で亡くした浅井鈴子さんの体験が基になっている。朗読動画「弟の青いこいのぼり」は、弟の律さんを津波で失った伊藤健人さんが主人公。被災時、変わり果てた弟に悲しみながら、家から泥だらけのこいのぼりを見つけた時の気持ちが描かれている。授業ではビデオ会議システム「Zoom」で両校をつなぎ、二つのストーリーの「共通点」について意見を出し合った。授業を進めた新妻さんは小学6年の時に東日本大震災で被災し、電気や水が止まる生活を経験した。防災教育を学ぼうと神戸学院大に進学。「あっこちゃん」を制作後の3月に南材木町小で出前授業をする予定だったが、コロナ禍で中止となり、今回の企画を手がけた。【12月9日 毎日新聞より】
▼リメンバー117 防災教材絵本「あっこちゃんのはさみ」を使った防災授業・教材の普及
https://remember117.jp/wakamono/development/wakamono10/

東日本大震災の津波で亡くなった宮城県女川町の七十七銀行女川支店の元行員田村健太さんの両親が4日、健太さんの母校・専修大学の法学部の3、4年生約30人に講話した。企業に求められる防災対策について就職活動中の学生一人一人に主体的に考えてもらおうと、今回初めてワークショップの手法を導入した。健太さんは支店長の指示で高さ約10メートルの支店屋上に避難し、他の行員らと津波の犠牲になった。父の孝行さんは「従業員の命を守るには部下の意見を取り入れる柔軟な姿勢と事前の備えが必要」と強調。母の弘美さんは「会社が命を最優先に考えているか見極めてほしい」と呼び掛けた。ワークショップでは学生が6グループに分かれて意見交換した。「自分が銀行の支店長の立場だったら」という孝行さんからの問いには「お客さん、従業員の順に安全な場所に誘導してから最後に避難する」「店を守るためにまず人を守る」などと応じた。上司と部下が考えを言い合える風土づくりや近隣店舗との連携など、非常時に命を守れるよう日頃のコミュニケーションを大切にすべきだとの意見もあった。【12月9日 河北新報より】

千葉県立船橋芝山高校2年の山内愛華さんが、自身が住む市川市の水害ハザードマップと自作の標高図を比較して検証し、避難所の危険度を判定した。研究のタイトルは「水害対策を身近なところから疑ってみた」。日本地理学会の秋季学術大会で10～11月にオンライン開催された「高校生ポスターセッション」で発表された。市のマップはおおむね1000年に1回の降雨量を想定。市全域図を、浸水した際の水の深さ5メートル以上▽5メートル未満▽3メートル未満▽0.5メートル未満▽浸水無しで色分けしている。山内さんは、「江戸川氾濫」と「真間川水系氾濫」のマップを比較検証した。すると、マップでは浸水無しや浅い場所に立地していても、川に隣接していたり、周囲の標高が低かったりする避難所があることが分かった。このうち、川や調整池に隣接する避難所は江戸川で1カ所、真間川水系で5カ所あり、この計6カ所を危険と判定した。山内さんは「避難所に行けば大丈夫と思っていたから驚いた」といい、「ハザードマップを見るだけではなく、自分の住んでいる場所や周囲の地形を知っておくことが大切だと思う」と話した。【12月8日 毎日新聞より】
▼日本地理学会 2020年秋季学術大会 高校生ポスターセッション(オンライン)発表リスト
https://www.ajg.or.jp/category/society-info/event/highschool_postersession/

栃木県の日光市立今市小学校で5日、6年生向けの1泊2日の「防災訓練キャンプ」が行われた。新型コロナウイルス禍が続く中、父親30人のグループ「今市小ICM」(通称おやじの会)が小学校生活最後の思い出づくりをしようと初めて企画。災害時、地域の避難場所となる学校でのキャンプを通じて「非常時を乗り越えるために仲間と協力し、日常にある物で工夫しながら挑戦するということを身に付けてほしい」と企画者の猪瀬忠之さんは話す。感染対策が講じられる中、子どもたちは体育館に張られたテントの下に段ボールで寝床を作ったり、中庭でキャンプファイア用のまきを割ったり。夕食には自分たちで調達した材料で2種類のカレーを作り、招待した母親らに振る舞った。【12月6日 下野新聞より】