減災社会の在り方探る 仙台でシンポ／宮城

2016年1月27日

河北新報社は22日、朝日新聞社、東北大災害科学国際研究所、ひょうご震災記念21世紀研究機構との共催で、東日本大震災の教訓を踏まえ減災社会の在り方を探る21世紀文明シンポジウム「減災－東日本大震災から5年」を仙台市青葉区の東北大川内萩ホールで開いた。第1部は「震災5年の誓い／犠牲を繰り返さないために」と題し、東北大災害研所長の今村文彦氏が基調報告。「通常の周期より長いスーパーサイクルで発生する巨大地震があると分かった。堆積物や地形に関する学際的な研究を進める必要がある」と述べた。元気仙沼市危機管理監の佐藤健一氏ら3人を交えたパネル討論では、佐藤氏が「災害の程度に上限はないという意識で防災対策に当たるべきだ」と備えの大切さを強調した。第2部「東日本大震災に学ぶ巨大災害への備え」では、基調報告した21世紀研究機構理事長の五百旗頭真氏が「日本の防災は後追いのパッチワークだったが、将来への備えを重視するようになってきた」と指摘した。【1月23日 河北新報より】
▼ひょうご震災記念21世紀研究機構「21世紀文明発信事業」
http://www.hemri21.jp/exchange_center/index.html#21seikisimp