【地域防災】自主防災組織、全戸避難導く 岡山・総社市下原地区

2018年8月2日

西日本豪雨で被災した岡山県総社市下原地区では、「自主防災組織」(自主防)が住民避難に活躍したとの声が上がっている。同地区は甚大な浸水被害が出た倉敷市真備町地区に隣接し、約110戸に350人余りが暮らす。6日午後11時半ごろ、近くのアルミ工場で爆発が起き、爆風で民家の窓ガラスが割れるなどして数十人が負傷。水害による床上浸水も相まって集落の全戸で被害が出た。下原自主防災組織副本部長の川田一馬さんは「2回目の爆発が起きるかもしれない」と、当時集落にいた約300人全員に避難の呼び掛けを開始。自主防で毎年更新する世帯台帳から作成した安否確認表を手に、役員らは未確認者がゼロになるまで各戸を回った。東日本大震災後に自主防を結成し、住民が一体となって毎年避難訓練を重ね、2年前からは夜間訓練も取り入れた。「過去に被害を受けた集落で危機意識は高かった」と川田さんは話す。東京大総合防災情報研究センターの宇田川真之特任助教（防災情報）は「身近な災害の危険をいち早く察知できるのは住民。住民主体の防災組織が欠かせないとの認識を地域で共有することが大切だ」と話している。【8月1日 神戸新聞より】