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【普及啓発】古文書、大災害に備え 愛知と岐阜の研究者、連携組織設立へ
地震や台風などの災害時に古文書などが消失するのを防ごうと、愛知、岐阜両県の研究者らが連携組織をつくる。設立する組織は「東海資料ネット」(仮称)。名古屋大、愛知大、岐阜聖徳学園大などの研究者ら7人が発起人となり、2月までに設立総会を開く。東海資料ネットは、地域の郷土史家らに協力をあおぎ、古文書などの資料がどこに保存されているのかといった情報を共有。災害時のマニュアルを作る。資料所有者に連絡を取ったり、現場に足を運んで状態を確認したりする対応を記す。水を吸った資料を乾かす道具などを被災地へ供給することや、被害が深刻な場合は、全国各地の研究者らに応援要請することも盛り込む。研究者らが連携して古文書などを保護する取り組みは1995年の阪神・淡路大震災後、神戸市の有志がつくった「歴史資料ネットワーク」が始まり。国立歴史民俗博物館によると現在、全国で活動しているのは26団体。神戸が軸となり、ノウハウを各地に伝える。全国的な連携構想もある。歴史資料ネットワークに当初から関わる神戸大特命准教授の松下正和さんによると、浸水した紙の修復は一刻を争う。「処置の方法が分かる人を増やしておくだけでも違う」と話す。【1月6日 中日新聞より】
▼名古屋大学 地域資料保全のあり方を考える
http://www.nagoya-u.ac.jp/event/upload_images/2f0f8e4dd403b6bbe7a4f096a0855a76.pdf