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【防災力強化】住まいの災害対策、被災経験者はライフライン確保を意識－住環境研究所調べ
積水化学工業住宅カンパニーの調査研究機関である住環境研究所は14日、セキスイハイムに住む顧客を対象に実施した「暮らしと住まい調査」の結果から、被災経験や災害対策の実施状況などについて「自然災害編」としてまとめ概要を発表した。地震の被災経験がある人に苦労したことを聞いたところ、1位は「ガソリン・灯油の入手困難」、2位「水の入手困難」となり、エネルギー・水などのライフラインに関わることが上位をしめる結果となった。地震の被災後、平常時の生活に戻るまでの期間は、半数以上の人が「10日超」と回答するなど、他の自然災害後に比べ日数がかかっていることがわかった。今回の調査から、耐災害住宅では太陽光発電、貯水型給湯器、蓄電池といったライフラインを補完する設備の設置により、機能強化を図る必要があると考えられる。【2月14日 新建ハウジングより】
▼株式会社住環境研究所 「住まいの災害対策、ライフライン途絶に対する備えが重要！ 『セキスイハイム暮らしと住まい調査』より」
http://www.jkk-info.jp/files/topics/89_ext_05_0.pdf