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前震本震型の余震確率 新たな手法を検討
一連の熊本地震を受けて、政府の地震調査委員会では前震のあとに本震が起きる場合も考慮した余震確率を求める手法を検討することになり、13日、専門家による初会合が開かれた。会合では、規模の大きな地震が再び来ることをあてはめて余震の確率を計算する方法を新たに取り入れることや、より分かりやすく伝えるために新たな表現方法を検討すべきだといった意見が出た。委員会では、今後、議論を重ねて今年の8月ごろをめどに検討結果をまとめるとしている。地震調査委員会の委員長を務める東京大学地震研究所の平田直教授は、「余震などの予測は復旧活動を進めるうえで非常に重要な情報で、今回の地震をきっかけに、改めて地震活動の推移をどこまで予測することができるか議論し手法を確立していきたい」と話している。【6月13日 NHKニュースより】