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大規模災害へ備えを 東日本・熊本での医療経験元に 沖縄県医師会公開講座
沖縄県医師会と沖縄タイムス社の主催で、「巨大地震、守れるか県民の命と健康」をテーマに第26回沖縄県医師会県民公開講座が12日、那覇市のパシフィックホテル沖縄で開かれ、医療関係者や市民ら約150人が参加した。県医師会災害医療委員会委員長の出口宝医師は、30年内に30％の確率で発生するとされる琉球海溝型地震では、多くの病院が医療継続不能に陥ると指摘。「島嶼県の沖縄は本土とは違う状況にある。空港や港湾施設が被災すれば外部支援も届かない」と想定し、備えの重要性を訴えた。那覇市立病院循環器内科部長の間仁田守医師は、災害時に慢性疾患が急速に悪化することもあると指摘。「備えあれば憂いなし。持病のある人は1～2週間分を薬を備蓄しておくことが重要」と説き、病気や薬の情報などを控えた緊急情報キットの活用も勧めた。【11月13日 沖縄タイムスより】
▼沖縄県医師会 県民公開講座『巨大地震、守れるか県民の命と健康―東日本大震災、熊本地震から学ぶ災害医療の備えは―』
http://www.okinawa.med.or.jp/html/kenmin.html#2016071902