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大雪時の鉄道運行 情報提供の方法検討へ
今月18日、大雪の影響で首都圏の鉄道で利用客が駅にあふれるなどの混乱が続いたことを受け、22日、国と鉄道各社の緊急の対策会議が開かれ、鉄道各社と国土交通省の担当者およそ30人が出席した。会議では今後も大雪の時には安全確保のために電車の運行本数や速度を制限していくことを申し合わせた。そのうえで電車の運行本数や所要時間の見通し、それに駅の入場制限や乗車までの待ち時間などのきめ細かい情報を提供できないか今後、各社で検討を進めていくことを確認した。鉄道会社からは「運行状況は刻一刻と変わるためどこまで伝えるのか判断が難しい」という意見も出され、国土交通省は具体策について各社と相談するとしている。東急電鉄の森田創広報課長は、「首都圏の電車網は相互に乗り合っているため1社では対応できないが、情報共有を進めていきたい」と話していた。【1月22日 NHKニュースより】