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熊本地震、SNS大活躍 東日本の40倍、防災無線は減少/熊本

昨年4月の熊本地震発生時に、情報収集の手段としてSNSを利用した被災者が、2011年の東日本大震災の40倍以上に激増したことが総務省の調査で明らかになった。昨年11月~今年1月、熊本県内の被災者を対象にインターネットで調査。それによると、SNSはスマホ利用者を中心に、地震発生当日に38%、発生から数日間の応急対応期に41%、約1カ月後までの復旧期に34%が利用。同様の調査で、東日本大震災でのSNS利用は発生当日が0.9%、復旧期でも2%にとどまっていた。熊本地震では通信網の復旧が迅速だったため、携帯電話は発生当日から復旧期までを通じ、70%前後の利用があった。名古屋大の林秀弥教授(経済法学)は「わずか数年で情報収集の手段が大きく変化した。災害対策に反映すべきだ」と指摘。熊本地震でデマがSNSで出回ったことを踏まえ、「デマや誤報への対策も急務」と話した。【4月19日 西日本新聞より】
▼総務省 熊本地震における情報通信の在り方に関する調査結果
http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01tsushin02_02000108.html