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宮城県名取市のすべての小中学校が、毎月11日前後を「防災学習日」と定めての取り組みを、今年度から始める。震災の教訓を踏まえ、子どもたちに「自分の命は自分で守る」「地域を知る」ことなどを身につけさせるねらい。小学校11、中学校5の計16校の防災担当教諭が、昨年から名取独自の防災教育計画を話し合ってきた。毎月の学習日を含め、授業や朝の会など年間10～15時間をあてる。緊急時の保護者への引き渡し手順の確認や、下校時の訓練もとりいれる予定。【4月12日 朝日新聞より】
▼名取市「名取市独自の防災教育の推進について②」
http://www.city.natori.miyagi.jp/bunya/politics/mayor/node_37262/node_37263/node_39368

宮城県仙台市教委が、小中学生向けの防災教育副読本「3.11から未来へ」の2016年度版を発行した。東日本大震災から5年が過ぎ、震災当時を知らない子どもが増える中、教訓や記憶を語り継ぎ、防災への意識をより高めてもらう内容に改めた。副読本は小学1～3年と4～6年、中学生向けの3種類。震災の記憶がない子どもたちにも理解しやすいよう、小学1～3年向けは当時の写真や資料、被災者の作文を多く掲載した。小学4～6年向けと中学生向けには自分たちに何ができるかを考え、ボランティア活動に取り組む市内の児童生徒らの様子を盛り込んだ。中学生向けは、炊き出しや避難所開設の訓練など地域の一員としての使命を踏まえた同世代の活動も取り上げ、自分で命を守る「自助」、住民同士で助け合う「共助」、行政による「公助」の在り方を考えてもらう内容にした。副読本は避難訓練の事前・事後の指導や総合学習、理科などの授業で活用される。【4月11日 河北新報より】
▼仙台市教育委員会 仙台版防災教育副読本「3.11から未来へ」
http://www.sendai-c.ed.jp/06siryou/01fukudokuhon/01bousai/disaster.html

日本記者クラブの主催で、8日、東京都千代田区の日本プレスセンターで、兵庫県立大の木村玲欧准教授が「南海トラフ巨大地震～防災教育による国難への挑戦」と題し講演した。木村准教授は、危険な事態が生じた際、人間はなかなか正確な行動をスムーズに取れない、と指摘。その理由として、人間には小さな変化を「日常」として処理してしまう「正常性バイアス」がかかると説明。「精神への過度な負担を防ぐために必要な機能」だが、「災害時にはマイナスに働き、危険な状況にすぐ反応できない」と警鐘を鳴らした。こうしたマイナス要因を克服するため、災害を身近なこととして考える「わがこと意識」の向上や、認知から行動に至る過程をパッケージ化した訓練の積み重ねが必要だと説いた。【4月8日 神戸新聞より】
▼日本記者クラブ 会見リポート
http://www.jnpc.or.jp/activities/news/report/2016/04/r00032996/

愛媛県宇和島市で9日、市民団体「STOP！伊方原発・南予連絡会」と「原発いらんぜ 宇和島市民の会」が主催し、南海トラフ巨大地震への備えや四国電力伊方原発に与える危険性などをテーマにした講演会が、道の駅「きさいや広場」で開かれた。高知大防災推進センターの岡村真特任教授(地震地質学)が講演で、宇和島市中心部の地図を示し「戦後の人口増加に伴い海を埋め立て市街地にしたことで、大きな被害が懸念される」と警鐘を鳴らした。また地震発生から約35分で3メートルの津波が襲来するが、最大の津波は約6時間後となる特徴を説明。「遠浅の海岸が要因」として、高台へ早急に避難し少なくとも半日は待機するよう呼び掛けた。 【4月10日 愛媛新聞より】

宮城県多賀城市の多賀城高で8日、新設された災害科学科の開設式があり、小学4年生の時に東日本大震災を経験した1期生38人が入学した。新学科で生徒らは震災の記憶を伝承し、人々の命と暮らしを守る防災知識を学ぶ。高校の防災系専門学科は阪神大震災の被災地、兵庫県舞子高に続き全国2例目。カリキュラム作成や講師派遣で連携する東北大災害科学国際研究所の今村文彦所長は講話で、「さまざまな人と『共に生きる』という原点を大切に、未来を切り開いてください」とメッセージを送った。災害科学科は、防災知識を備えた人材育成を目的に県が設置を決定。卒業後の進学を前提に、医療や都市計画などの専門家や技術者として活躍することを想定し授業を行う。同校は新学科開設に先立ち2013年度から、研究機関や企業の協力を得て特別授業、防災マップ作りなどに取り組んできた。【4月9日 河北新報より】
▼宮城県多賀城高校
http://www.tagajo-hs.myswan.ne.jp/index.html

ベビカム株式会社が6日、「東日本大震災と妊娠・子育てについて」のアンケート結果を発表した。調査対象は、妊活中、妊娠中、育児中の432名で、2016年3月11日～18日の期間に、妊娠・出産・育児の情報サイト「ベビカム」にて実施した。調査の結果、「東日本大震災被災地の復興で、妊娠・出産・子育てに関して、今後取り組むべきだと思うことは何ですか？」という設問に対して、上位3項目は「住居や居住地域についての支援」58.6％、「妊婦さん、子どもの健康についての支援」56.0％、「子どもの教育環境の整備」54.6％、となった。また、「お子さまのために、どんな防災対策をしていますか？」という設問に対しては、「おむつやミルク用の水など、子ども用の消耗品を備蓄している」という回答が37.9％と、最も多くなった一方で、「特に子どものための防災対策はしていない」という方も、同数の37.9％となった。【4月6日 ベビカム株式会社より】
▼ベビカムリサーチ「VOL.205 東日本大震災と妊娠・子育てについて」
http://www.babycome.ne.jp/online/research/detail.php?vol=205

愛知県豊橋市保健所は大地震などの災害時に、犬や猫など動物の安全確保を図る手引き「ペット防災手帳」を配布している。防災手帳には、家族とペットが一緒に写る写真や住所、動物の特徴などを記入できる。市保健所や市役所1階の「じょうほうひろば」で無料配布しており、市のホームページからのダウンロードもできる。手帳には他人に迷惑をかけず、ペットのストレスを緩和するため、基本的なしつけを行う必要性も掲載。「家族から社会の一員へ」と記して、家族とペットが安全に避難できる行動を呼びかける。保健所職員は「非常時に備えて、日ごろからの心がけが重要」とペットを含めて防災意識を高める必要性を指摘する。【4月4日 東日新聞より】
▼豊橋市「ペット防災ページ」
http://www.city.toyohashi.lg.jp/18159.htm

一般財団法人防災検定協会が主催する「ジュニア防災検定」の第3回表彰式が27日、都内で行われた。同検定は、筆記試験だけでなく、事前から事後まで3つのステップで構成。この3つのステップを通して、子どもたちが日常から防災と減災に深い関心を持ち意識を高め、自分で考え判断し、行動できる「防災力」を身に着けることを目的に今年5月で4年目を迎える。表彰式後、成績優秀賞受賞者の中から荒川区原中2年の宮田羽菜子さんら4組が課題発表を行った。宮田さんは「ジュニア検定を通じて、事前学習では家族と防災について話し合うきっかけができ、今までの活動を通じて区内にある防災公園のことについて勉強することができました。これから地域の防災活動に自ら参加して、友達や地域の方々を助ける人として頑張っていきたい」と発表した。【3月27日 スポーツニッポン新聞より】
▼一般財団法人防災検定協会「ジュニア防災検定」
http://www.jbk.jp.net/

災害時、外国人に情報を分かりやすく伝える「やさしい日本語」を研究する弘前大人文学部の社会言語学研究室が、生活情報に焦点を当てた用字用語辞典を作成し、ホームページで公開した。災害発生から72時間以上がたち、生活情報が求められている場面を想定。教育、納税など日本で暮らす上で必要な用語をテーマに計約7600語を収録している。ルビが必要かどうかなど、辞典を基にすれば誰でも外国人向けの生活情報誌を作成、提供できるようにした。外国人を支援する団体や自治体に日常的にやさしい日本語に親しんでもらい、緊急時にも活用できるようにする狙い。【3月22日 河北新報より】
▼弘前大学 生活情報誌作成のための「やさしい日本語」用字用語辞典
http://human.cc.hirosaki-u.ac.jp/kokugo/CATtwo.html

秋田県能代署は、大規模災害による停電で信号機が作動しなくなった場合を想定し、手信号で交通誘導する訓練を能代市の能代中央自動車学校で行った。訓練には同署の若手署員ら7人が参加。教習コースの交差点中央に立ち、腕を水平に伸ばしたり垂直に上げたりして教習生が運転する車に進行や停止の合図を出した。石川久男校長は「東日本大震災の発生直後は秋田県内も停電し交通が混乱した。実技は教習生にとって貴重な経験になる」と話した。【3月23日 河北新報より】
▼警視庁「手信号による交通整理」
http://www.keishicho.metro.tokyo.jp/kotu/hand_signal/hand_signal.htm

JR西日本和歌山支社、和歌山大学地域連携・生涯学習センター、同大学防災研究教育センター、県立紀南図書館、田辺・西牟婁特別活動研究会中学部会、新庄地域共育コミュニティが主催し、和歌山県田辺市で19日、「未来は私たちが創る」と題した防災について考える交流会があった。田辺市とすさみ町の中学校7校の代表が、パネルディスカッションをして学校や地域の取り組みを紹介した。 明洋中学校は、年に数回、授業中や部活中などさまざまな場面を想定し避難訓練をしており、訓練などを通じて学んだ、危機管理の意識を持つこと、地域の人に伝えていくことの重要性を訴えた。コーディネーターを務めた生涯学習センターの西川一弘講師は「防災だけでなく、何においても地域と連携していくことで可能性は広がる。参加した学校へ、小さな努力が大きな目標を達成すること、何事も自分のこととして考える力を持つことが大切だとメッセージを贈る」と語った。 【3月21日 紀伊民報より】

大垣共立銀行は、岐阜県や大垣女子短大の協力を得て制作した、子ども向けの防災小冊子「おうちできちんとぼうさい」2万部を岐阜県に寄贈した。県内の各小学校を通じて、新入学児童に配布する。昨年に続き2回目の寄贈。地震をはじめ集中豪雨や台風、竜巻について、発生の仕組みや身の守り方などを分かりやすく説明している。県庁を訪れた同行の臼井猛専務は「東日本大震災以降、防災意識が高まっている。少しでも役立つよう啓蒙活動に取り組みたい」とあいさつ。県危機管理部の早川勝実次長は「災害はいつ、どこで起きるか分からない。防災減災に活用させてもらう」と礼を述べた。【3月18日 毎日新聞より】
▼大垣共立銀行 防災のための小冊子「おうちできちんとぼうさい」の発行
http://www.okb.co.jp/all/news/2014/20141017.pdf

日本財団の主催で、超高齢社会を迎える中で自治体が今後の災害にどう備えるかを議論する防災フォーラムが18日、神戸市中央区の人と防災未来センターで開かれた。同財団の委託で、被災者支援の取り組みについて全国の自治体を調査した「ダイバーシティ研究所」が、結果を基に超高齢社会の中で関連死を出さないために、NPOなどとの連携や広域連携の必要性を提言した。東日本大震災の被災地や同市に入った同センターの菅野拓研究員は、自宅の被害のみで被災者か否かを区分けする方法では生活再建ができないなど、支援の枠組みから漏れる被災者が多い現状を報告。「一人一人の被災者にどう手を差し伸べるかが自治体に問われる」と話した。茨城県常総市社会福祉課の吉原克美課長は、今も自宅の補修ができず不自由な生活の被災者がいることを説明、避難誘導や避難所の対応で、障害者らへの支援ができなかったことを語った。一方、大分県別府市の職員村野淳子さんは、障害者の防災について条例に「合理的配慮」を明記し、実効性のある計画を作っている取り組みを紹介した。【3月19日 神戸新聞より】
▼ダイバーシティ研究所防災フォーラム「これからの災害に自治体はどう備えるか」
http://diversityjapan.jp/post_lp/forum20160318/

群馬県太田市で18日、区長会の自主防災研修会が開かれ、東日本大震災の津波で甚大な被害を受けた宮城県名取市閖上で復興に取り組む「ゆりあげ港朝市協同組合」の桜井広行代表理事が「命をまもるために」と題して講演した。桜井さんは、子どもたちが学校や保育施設にいる時間帯に大きな災害が発生した場合には「学校が一番安心、子どもたちだけは大丈夫だと言えるよう、地域で作り上げてください」と話した。学校の安全性を高めることで「自分のことやお年寄り、孫たちのことに集中できる」と訴えた。日ごろの避難訓練でも学校を核に、地域も連携して子どもたちに防災意識を持たせ、防災力向上につなげるよう求めた。【3月19日 毎日新聞より】

和歌山県新宮市の中学校で16日、防災担当教諭や市の防災担当者らを集めた会議が開かれた。新宮市の防災アドバイザーを務めている群馬大の片田敏孝教授(災害社会工学)は「日頃から地域と連携、協力し、どんな時でも避難に移れる態勢がとれるようにしておくことが大切だ」と強調。子どもへの防災授業で心がけることとして、「いろんな状況を投げかけて、子どもたちが自分の頭で防災の知恵を考えるよう仕向けることが必要」などと訴えた。会場からは、県がお正月に津波速報メールを誤配信した際、「大人より先に子どもが『逃げよう』と動いた」という事例も報告された。片田教授は「知識を詰め込むだけでは、いざという時、役に立たない。どんな状況でも『生きる』という心構えを培うことが重要だ」と話した。【3月17日 読売新聞より】
▼群馬大学災害社会工学研究室「津波防災教育のための手引き」
http://dsel.ce.gunma-u.ac.jp/kamaishi_tool/cont-04/c04_1.html

三重県教委は14日、県議会の教育警察常任委員会で、2015年度の学校防災取り組み状況の調査結果を明らかにした。調査は、県内の公立小中学校と県立高校、県立特別支援学校計615校を対象に実施。学校での防災計画を保護者や地域に伝えている学校の割合が、前年度の49.9％から83.6％に上昇。家庭や地域と連携した防災に取り組んだ学校も、前年の80.8％から88.3％に上がり、学校での取り組みが外部にも広がっていることが分かった。県教委の担当者によると、各市町の教育委員会を回り、避難場所や避難経路といった、外部へ公開しても良い情報と、個人情報などの公開してはいけない情報を明示した成果が出たという。【3月15日 中日新聞より】
▼三重県教育委員会　学校防災取組状況調査
http://www.pref.mie.lg.jp/KYOIKU/HP/bosai/69686018173.htm

南海トラフ巨大地震による兵庫県西部沖の津波を想定した地図を、第5管区海上保安本部がホームページで公開している。政府の中央防災会議が2012年8月に公表したモデルを解析。南海トラフを震源とするマグニチュード9.1の地震を想定し、津波の到達時間や海面の最高水位、最大流速などを示した。同保安本部は2014年度、神戸港を含む大阪湾内の津波をシミュレーションした地図を公開。同保安本部海洋情報部は「地震があれば海上がどう変化するか事前に頭に入れ、緊急時にどのように対応するかを普段から考えてほしい」と呼び掛けていた。【3月16日 神戸新聞より】
▼第5管区海上保安本部「津波シミュレーションマップ」
http://www1.kaiho.mlit.go.jp/KAN5/tsunami_map/

東日本大震災の教訓を生かし、茨城県内の学校が防災教育に力を入れている。水戸市飯富町の県立水戸飯富特別支援学校は震災以降、子どもが自分で自分の身を守る力を育てる防災教育に取り組む。校内での宿泊を伴う防災訓練を年2回ほど実施。学校全体だけでなく小学、中学、高等各部ごとの訓練も行い、子どもたちはそれぞれ月1～3回、訓練に参加することで常に、防災に対する意識を新たにしている。茨城県教委は「地域との連携による学校の防災力強化推進事業」で毎年、県内5校をモデル校に指定し、地震の揺れを体感する特殊車両による訓練などを実施している。避難所を設営したり、非常食を手作りするなど、子ども自身の身を守る力を育てる体験活動も目立つ。水戸飯富特別支援学校の岡村正洋校長は「実践的な訓練を行うことで、子どもが自分の身を自分で守る『セルフケア能力』を高めていくことが大切だ」と強調。県教委は「来年度以降も引き続き、学校の防災教育に力を入れていきたい」としている。【3月14日 茨城新聞より】
▼茨城県立水戸飯富特別支援学校「本校の防災教育の取り組みについて」
http://www.mitoiitomi-sn.ibk.ed.jp/?page_id=172

昨年11月24日、栃木県鹿沼市立南押原小、南押原中の児童・生徒と保護者らによる合同避難訓練が開かれた。震度5弱の地震が発生したとの想定で、避難から児童・生徒の保護者への引き渡し、体育館での避難所設営。磯町自主防災会による炊き出しには、中学生もボランティア参加した。今年度、県内は那須町の4小中学校で地震、火山をテーマに、鹿沼市の3小中学校で地震、竜巻をテーマに、それぞれ1年をかけて防災教育を行った。南押原小、南押原中を含む鹿沼市の3校では授業中、休み時間、清掃の時間など実施するタイミングに変化をつけた。「訓練で緊急地震速報のアラームが鳴っても、教員は指示を出しません。子どもたちが何を考え、どう行動したのか、振り返りの時間を設けて確認します」と鹿沼市教委の荒川一志さん。訓練と確認を繰り返すことで、皆落ち着いて対応できるようになったという。自主防災会の鈴木会長は「訓練によって学校と地域の垣根が低くなった。子どもたちの防災意識が大人を刺激してくれた」という。【3月14日 毎日新聞より】
▼栃木県「防災教育を中心とした実践的安全教育総合支援事業」リーフレット
http://www.pref.tochigi.lg.jp/m04/education/gakkoukyouiku/shidoushiryou/h24bousaikannei.html

地域の防災に取り組むボランティア団体「本郷いきぬき工房」が13日、東京都文京区本郷で、街の歴史や災害時の行動などを学ぶ街歩きイベントを開いた。地域を知り、防災力の向上につなげることが目的で、地元住民や大学生、車いす利用者ら約40人が参加した。同地区には高台があり、風情のある坂道や階段が多い。また、1923年の関東大震災後に建てられた「復興建築」と呼ばれる建造物も見所となっている。この日は、ガイド役を務めた1級建築士らが、坂の名前の由来や旧元町小学校といった歴史建造物を紹介した。また、地域防災では、災害時の給水施設に立ち寄ったほか、帰宅困難者用の一時滞在施設も確認した。さらに、災害発生時に対応できるように、参加者は、階段で車いす利用者を運ぶ方法も学んだ。【3月14日 読売新聞より】
▼本郷いきぬき工房
https://www.facebook.com/ikinuki.labo/