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長野県茅野市手話サークルと市聴覚障害者協会は1日、防災に関する学習会を災害時に福祉避難所となる同市金沢の金鶏の湯で開いた。座学では市防災課職員が講演。「災害は時と場所を選ばない」とし、同地区は断層が通っている危険な地域であることなどを説明。「災害時に一番大切なことは自分で自分の身を守る自助」とし、「自分自身で積極的に情報を取りにいく姿勢を持ってほしい」と呼び掛けた。その後、同地区内に居住する聴覚障がい者宅に移動し、障がい者の立場に立って危険箇所や避難経路などを確認した。市聴覚障害者協会の金井秀雄会長は「耳の不自由な人は見た目で障がいの有無が判断できないため、避難所では助けが必要なのに助けを受けられないことが予想される」と指摘した。さらに「音が聞こえないので寝ている間に災害が起きないか不安」との声もあり、情報が不足する聴覚障がい者への災害情報伝達手段の強化を求める声も出ていた。【11月2日 長野日報より】

静岡県東部危機管理局は26日、「地域防災指導員能力向上研修会」を沼津市の県東部総合庁舎で開いた。同指導員は、消防団や消防・警察等防災機関のOB、災害ボランティア活動者、防災委員などの中から各市町が選任。同管理局管内では、7月末現在で279人が選任されている。同管理局職員は指導内容として「第4次地震被害想定等の解説・周知」「効果的な防災訓練の実施と手助け」「関係防災団体などと自主防災組織の連絡調整・連携促進」「避難所の運営方針・運営計画づくり」などを挙げた。要配慮者受け入れについては、十分に確保できない場合を考慮し、指定避難所の一角に避難スペースを設けることが効果的なことを解説し、「各市町でモデル作成を進めるので協力を」と依頼した。【10月27日 伊豆新聞より】

福岡管区気象台と鹿児島地方気象台は23日、桜島について、姶良カルデラの地下深部へのマグマ供給が継続している。このため、噴火活動が継続する可能性があるとした上で、昭和火口、および、南岳山頂火口から1キロを超えて飛散する大きな噴石や、小規模な火砕流を伴う爆発的噴火が発生するおそれがあると指摘。昭和火口、および、南岳山頂火口から概ね2キロの範囲では、噴火に伴う、弾道を描いて飛散する大きな噴石、および火砕流に警戒するよう求めている。【10月23日 西日本新聞より】
▼気象庁 桜島 火山の状況に関する解説情報 第86号
http://www.jma.go.jp/jp/volcano/info_05_20171023155733.html

気象庁によると、超大型の台風21号は、23日未明に静岡県に上陸して関東地方を通過したあと、午後3時に北海道の東の海上で温帯低気圧に変わった。これまでに降った雨で各地で地盤が緩んでいて、北陸や近畿などでは土砂災害の危険性が高くなっている地域があるほか、東北や北陸、関東などの川では水位が上がり、氾濫の危険性が高い状態が続いている地域がある。気象庁は、北日本を中心に暴風や高波、高潮に警戒し、大雨となった地域では土砂災害や川の増水などに警戒するとともに、北海道では雪による交通への影響や停電などにも十分注意するよう呼びかけている。統計を取り始めてから初めて超大型の台風として日本に上陸した台風21号の影響で、広い範囲で雨が降り続き、近畿や東海、北陸などの各地で記録的な大雨となリ、24時間の雨量が統計を取り始めてから最も多くなった気象庁の観測点は、近畿や東海、北陸などの36地点、48時間の雨量で26地点に上った。【10月23日 NHKニュースより】
▼気象庁 台風情報
http://www.jma.go.jp/jp/typh/

気象庁の発表によると、超大型の台風21号は、午前3時ごろ静岡県御前崎市付近に上陸したあと、東北の東の海上に出て、午前10時には宮城県牡鹿半島の東南東60キロの海上を1時間に75キロの速さで北東へ進んでいるとみられる。東日本ではこのあと数時間、北日本ではこれから昼過ぎにかけて、猛烈な風が吹く見込み。台風は、しだいに温帯低気圧の性質を伴うため、今後、台風から離れた場所でも強い風が吹き、影響も長く続くおそれがある。さらに関東や東北では潮位が上昇し、通常の海面より高くなっているところがある。現在は潮位が高い大潮の時期にあたっている上、各地で満潮の時間帯を迎えているため高潮による浸水のおそれもある。気象庁は、土砂災害や川の氾濫、低い土地の浸水、暴風、高波、それに高潮に厳重に警戒するよう呼びかけている。【10月23日 NHKニュースより】
▼気象庁 台風情報
http://www.jma.go.jp/jp/typh/

神奈川県茅ケ崎市の美住町自治会が、小和田公民館の敷地内に防災用の手動式井戸を掘削設置した。同市内の公民館に井戸が設けられたのは初めて。火災の初期消火のほか、3カ月後に行う水質調査にパスすれば災害時の緊急用の飲み水としても考えている。普段は公民館の庭や畑の散水に役立ててもらうという。同自治会は防災部会を中心に、これまで防災マニュアルや防災マップを作って各戸に配布した。マップ作りの過程で12世帯が井戸を所有することが分かったが、手動式はわずか4世帯だったことから、公共施設内で使いやすい井戸掘削の話が持ち上がった。防災部長の水島さんは「昨年秋に公民館に持ち掛けたところ積極的に動いてもらい、行政との協働で実現した。飲料用に難しい場合はろ過設備などを備えることを考えたい」と話している。【10月18日 神奈川新聞より】
▼茅ケ崎市美住町自治会
http://www.misumichou.com/

鹿児島と宮崎の県境にある霧島連山の新燃岳は、噴火が始まってから18日で1週間となった。連続的な噴火は停止していると見られるが、気象台は火山活動が活発だとして引き続き火口からおおむね3キロの範囲で大きな噴石や火砕流に警戒するよう呼びかけている。さらに風下側を中心に火山灰や小さな噴石、火山ガスへの注意や爆発的な噴火が起きた場合は、空気の振動で窓ガラスが割れるおそれへの注意も呼びかけている。火山噴火予知連絡会は、19日、鹿児島で拡大幹事会を開き、今後の火山活動の見通しなどについて検討することにしている。【10月18日 NHKニュースより】
▼気象庁 霧島山(新燃岳) 噴火警報(火口周辺)
http://www.jma.go.jp/jp/volcano/forecast_05_20171015185913.html

11日から噴火が続く鹿児島と宮崎の県境にある霧島連山の新燃岳では火山ガスの放出量が急増し、6年前の平成223年の噴火以来の量となるなど、火山活動が活発になっている。気象庁は、今後、規模の大きな噴火が起きるおそれがあるとして15日午後7時に改めて「噴火警戒レベル3」の火口周辺警報を発表し、警戒が必要な範囲をこれまでのおおむね2キロから、おおむね3キロに広げた。また、風下側を中心に火山灰や小さな噴石、火山ガスに注意するとともに、爆発的な噴火が起きた場合は、空振＝空気の振動で窓ガラスが割れるおそれもあるとして、注意を呼びかけている。新燃岳のふもとにある宮崎県高原町は、自主的に避難する人を受け入れるため、15日午後8時すぎ、新燃岳から東に10キロ余り離れた町の施設を避難所として開設した。【10月15日 NHKニュースより】
▼気象庁 霧島山(新燃岳)の火口周辺警報を切替え警戒が必要な範囲を2kmから3kmに拡大
http://www.jma.go.jp/jma/press/1710/15a/shinmoedake171015.html

10日午後10時から11日午前8時にかけて、石川県の白山直下で計108回(速報値)の火山性地震が発生した。気象庁が白山の山頂近くに設置した地震計が観測し、マグニチュードは最大2.3と推定される。噴火の兆候はないという。気象庁によると、白山直下で24時間あたりの地震回数が100回を超えたのは、2014年12月以来。金沢大の平松良浩教授(地震学)は「それほど心配する必要はないが、これほどの回数の地震が発生するのは珍しい」と話した。【10月12日 読売新聞より】
▼気象庁 白山の火山活動解説資料
http://www.data.jma.go.jp/svd/vois/data/tokyo/STOCK/monthly_v-act_doc/tokyo/17m10/201710111010_313.pdf

11日午前5時半すぎ、鹿児島と宮崎の県境にある霧島連山の新燃岳で、平成23年9月以来となる噴火が発生し、噴煙が火口から300メートルの高さまで上がりその後も噴火が続いた。このため気象庁は、午前11時すぎ、改めて火口周辺警報を発表し、噴火警戒レベルを「入山規制」を示すレベル3に引き上げた。気象庁は、今後、より規模の大きな噴火が起きるおそれがあるとして、火口からおおむね2キロの範囲で噴火に伴う大きな噴石や火砕流に警戒するよう呼びかけている。また風下側を中心に火山灰や小さな噴石が降るおそれがあるほか、爆発的な噴火が起きた場合は、空振＝空気の振動で窓ガラスが割れるおそれもあるとして、注意を呼びかけている。【10月11日 NHKニュースより】
▼気象庁 霧島山（新燃岳）噴火警報（火口周辺）
http://www.jma.go.jp/jp/volcano/forecast_05_20171011110226.html

岡山県岡山市南区にあるマンションの住民が、地震発生時の対応をまとめた防災マニュアルを作成した。マンションは同箕島の「ビ・ウェル妹尾」で、住民でつくる町内会の木梨厚忠会長が、震災時にスムーズな協力態勢が取れるようにと発案。頑丈なマンションは倒壊の危険性が低いため、災害後も自宅で生活する人が多いことを想定し、今年1月から月1回の会議を重ねて内容を話し合ってきた。マニュアルには、大規模地震が起きた際の対応として、1階の集会室に対策本部を設置すると同時に、住民の安否を確認する「情報班」、けが人の救護や初期消火を行う「救護班」、物資の調達や炊き出しを担当する「物資班」の3班で対応することを明記。各班の役割はフロアごとに割り当てた。市危機管理室は「独自のマニュアルには、市が把握できていない情報も盛り込まれている。他のマンションのモデルケースになれば」としている。【10月9日 山陽新聞より】

気象庁によると、11日午前5時34分ごろ、鹿児島と宮崎の県境にある霧島連山の新燃岳で小規模な噴火が起き、噴煙が火口から300メートルの高さまで上がった。噴石は飛んでいないということである。新燃岳で噴火が起きたのは6年前の平成23年以来となる。気象庁は今後も小規模な噴火が起きるおそれがあるとして噴火警戒レベル2を継続し、火口からおおむね1キロの範囲で噴火に伴う大きな噴石に警戒するよう呼びかけている。【10月11日 NHKニュースより】
▼気象庁 霧島山(新燃岳) 火山の状況に関する解説情報(臨時) 第12号
http://www.jma.go.jp/jp/volcano/info_05_20171011061545.html

気象庁によると鹿児島と宮崎の県境にある霧島連山の新燃岳では9月23日ごろから火山性地震が増え、5日は午後11時までの24時間に87回観測され、地震の振幅は次第に大きくなっている。これらの地震に伴う地盤の変動や、地下の火山ガスや熱水の動きを示すと考えられる火山性微動は観測されていないものの、GPSなどによる観測では霧島連山の地下深い場所が膨張する傾向が見られるということである。このため気象庁は今後、小規模な噴火が発生する恐れがあるとして、5日午後11時半すぎ新燃岳に火口周辺警報を発表し、噴火警戒レベルを「火口周辺規制」を示すレベル2に引き上げた。火口からおおむね1キロの範囲で、噴火に伴う大きな噴石に警戒するよう呼びかけている。【10月6日 NHKニュースより】
▼気象庁 霧島山(新燃岳)に火口周辺警報(噴火警戒レベル2、火口周辺規制)を発表
http://www.jma.go.jp/jma/press/1710/06a/shinmoedake171006.html

災害発生時に障害者が必要とする支援を考えるワークショップに、東北工大ライフデザイン学部の古山周太郎准教授(福祉コミュニティーデザイン)が宮城県仙台市内の障害者や障害者支援団体「CILたすけっと」と取り組んでいる。9月上旬に若林区であった初会合には、電動車いすの利用者や知的障害者ら計10人が参加し、国立障害者リハビリテーションセンター研究所の「障害者の災害対策チェックキット」に基づき、日頃の生活環境や介助状況、現在の備えなどを確認した。地震でライフラインが1週間止まったとの想定で課題も話し合い、一人一人の状況に合わせた「防災帳」を完成させた。CILたすけっとの杉山裕信事務局長によると、震災時はヘルパーやボランティアも被災し、障害者の生活に支障が出た。地域ぐるみの支援が不可欠という認識から今後のワークショップには町内会関係者や地域防災リーダーらを招き、訓練などをする予定である。【9月30日 河北新報より】
▼国立障害者リハビリテーションセンター研究所 障害者の災害対策チェックキット
http://www.rehab.go.jp/ri/kaihatsu/suzurikawa/res_saigai01.html

宮城県気仙沼市の条南中の3年生と、災害公営住宅「市営南郷住宅」の入居者らが協力し、南郷地区の防災マップ作りに取り組んでいる。条南中は総合学習の一環として、2015年から南郷住宅の住民と交流を続ける。昨年は「南郷防災サミット」を開き、東日本大震災での被災状況などを学んだ。22日、住民約10人と生徒57人が6つのグループに分かれて現地を調査。地区を流れる大川や神山川沿い、災害公営住宅の周辺を見て回った。生徒たちは10月6日に南郷コミュニティーセンターである発表会で、防災マップを住民に披露する。現地調査に参加した吉田弘さんは「南郷地区は震災後にアパートや社員寮が建つなどして、新しい住民が増えている。津波や大雨に備えるためにも防災マップは重要になる」と期待する。【9月27日 河北新報より】

福井県敦賀市で、食物アレルギーがある子どもとその親でつくる市民団体「Paku☆Paku」が、アレルギーがある食材の種類を示すバッジとカードを製作した。バッジやカードは東日本大震災以降、全国の食物アレルギーに関する団体が製作を始めており、背景には避難所で食べられる食品の入手に苦労したことがある。同団体では1年ほど前から構想を持ち、参加している母親らが話し合って製作した。直径5センチほどの丸いバッジには「小麦」や「大豆」など、食べられない食材をイラストで表示。カードタイプには食材のほか、裏面に両親らの緊急連絡先やアレルギー症状が発生した際の対処法、かかりつけ医などの情報をあわせて記入できる。災害時などの使用を想定し、6月ごろから利用者に順次作ってもらい配布している。【9月25日 福井新聞より】
▼おやこきらりんひろば 「Ｐａｋｕ☆Ｐａｋｕ アレルギーを語る会」
http://www.kirakiraclub.org/kirarin/osirase2006-05.html

神奈川県三浦市の三浦バイオマスセンターで7日、地元住民や施設管理者による合同防災訓練が行われ、約40人が参加した。同センターを管理運営する三浦地域資源ユーズ(株)と三井造船環境エンジニアリング(株)の2社は、東日本大震災を教訓とした防災対策協定を大乗・毘沙門・宮川の地元3区と締結。大災害地域支援計画を策定し、センターを周辺地域の防災拠点として位置づけ、避難所の開設、食料・飲料水などの生活必需品や防災用資器材の備蓄、情報収集・伝達手段のルールを定めるほか、年に1度防災訓練を行っている。今年は3区のほか、近隣の田中・諏訪・原・向ヶ崎区の役員らも参加した。三浦消防署の石渡博副署長は、自助と共助が確認できるこうした訓練の実施は市内ではまだ少ないと言い、「それぞれの地域に持ち帰って広めてもらい、日ごろの備えを考えるきっかけにしてほしい」と講評した。【9月22日 タウンニュースより】
▼三浦地域資源ユーズ株式会社 平成29年度防災訓練
http://www.shigen-use.biz-web.jp/

今月20日の午後3時半前、秋田県横手市で、突風による被害が相次ぎ、消防によると、被害の範囲は市の中心部から西側の郊外にかけて、東西およそ5キロ、南北に3キロに及んだ。秋田地方気象台が、21日までの2日間、現地に職員を派遣して調査した結果、突風が発生した当時、活発な積乱雲が付近を通過していたことや、被害に面的な広がりが見られることなどから、「突風は、発達した積乱雲から上空の冷たい空気が急激に地上に吹き降ろすダウンバーストの可能性が高い」と発表した。また、風速はおよそ65メートルと推定され、突風の強さを判断する基準の「日本版改良藤田スケール」で6段階のうち下から3番目の強さの「JEF2」に該当するということである。気象台によると、秋田県内で「JEF2」にあたる突風が観測されたのは今回が初めて。【9月22日 NHKニュースより】
▼秋田地方気象台 平成29年9月20日に秋田県横手市で発生した突風について
http://www.jma-net.go.jp/akita/pdf/20170922_oshirase.pdf

福岡県と福岡市は、台風よる大雨や局所的な豪雨などの災害で浸水・破損した太陽光発電設備にむやみに近づかないよう注意喚起した。太陽光発電設備は浸水・破損した場合でも光が当たれば発電可能なため感電する危険性がある。また、太陽光発電設備の破損で有害物質が流出する恐れや、強風などで太陽光パネルなどの発電設備が飛散して周囲の住宅などに被害を及ぼし、人身事故を引き起こす可能性があるとしている。なお、経済産業省では、水没した太陽光発電設備をやむを得ず取り扱う場合、「素手を避けてゴム手袋やゴム長靴などで感電対策を行う」「壊れた太陽電池パネルを処理する際はブルーシートで覆うか、パネル面を地面に向ける」「廃棄時は自治体の指示に従う」などの復旧作業における注意点を提示している。感電の恐れのある太陽光発電設備を発見した場合、最寄りの産業保安監督部または経済産業省へ連絡するよう求めている。【9月21日 日経テクノロジーより】
▼福岡県 太陽光発電設備の安全対策
http://www.f-energy.jp/detail.php?type=news&detail=974

台風18号が、記録の残る1951年以降で初めて、日本の本土4島(九州、四国、本州、北海道)全てに上陸した台風となったことが19日、気象庁への取材で分かった。台風18号は9日に発生。17日午前に鹿児島県に上陸し、同日午後には高知県、兵庫県に再上陸した。その後はいったん日本海に抜けたが、18日に2度にわたって北海道に上陸。同日夜にサハリン付近で温帯低気圧に変わった。上陸後も勢力が衰えず、前線の影響もあって各地に猛烈な雨と暴風をもたらした。台風18号が勢力を維持した要因について、気象庁の担当者は発生時に台風を動かす明確な風がなかった点を指摘。「日本の南海上の海水温が高い海域でエネルギーをじっくりと蓄え、衰えないまま北上したことで全国的な被害をもたらしたのではないか」としている。【9月19日 日本経済新聞より】