まなべる、いかせる、つながれる。防災・減災のオンライン基地。

運営:防災推進協議会 企画編集:助けあいジャパン 協力:内閣府防災担当

リレー寄稿

高桑大介(たかくわ・だいすけ)

日本赤十字社 東京都支部 事業部長

生年月日:1958年7月19日
出身地:東京都
最近の防災・減災活動:日本DMATインストラクター、日本赤十字社救急法講師、日本赤十字社幼児安全法指導員、日本赤十字社健康生活支援講習支援員、災害医療救護通信エキスパート研修講師・カリキュラム検討委員長、災害医療ACT研究所研究員、日本災害医学会評議員・ロジスティクス委員・MCLSインストラクター・セミナーインストラクター、厚生労働省災害医療等の在り方検討委員会委員、新宿駅周辺防災対策協議会座長、新宿区防災会議委員、東京都防災会議幹事、東京都災害時医療救護活動ガイドライン改訂部会委員、東京DPAT連絡調整会議委員、東京都国民保護協議会幹事 。【派遣】熊本地震災害、東日本大震災、新潟県中越地震、パプアニューギニア津波災害等、阪神淡路大震災等。

・防災に取り組み始めたきっかけは?

日本赤十字社職員として阪神・淡路大震災に派遣され、混乱している被災地や連携できていない医療関係者を目の当たりにして、「これは何とかしなければいけない」と考えました。2004年の新潟県中越地震では日赤医療救護班として小千谷体育館に最先着し、東京都医師会、国立病院機構、地元医師会や保健師さんと協働した救護活動ができたことが大変心強かったです。その後日赤救護班とDMATの協働等を模索して研修や訓練に取り組んできました。


・ご自身の活動の中で、一番のエピソード(うまくいったことや、いかなかったことも)という事例をひとつあげてください。

厚生労働省DMAT事務局などのご協力により、「全国赤十字救護班研修会(旧日赤DMAT研修会)」が開催されることとなり、これまでに2,000名を超える救護員が受講しています。その後、災害医療コーディネート研修も始まりました。これらの研修を開始したことで、日本赤十字社の中でも災害医療、マネジメントを共通言語、共通概念として身につける機会づくりのお手伝いができました。


・防災活動は「つながり」が課題ですが、ご自身で感じる現状の課題についておしえてください。

武蔵野赤十字病院在籍中に、病院を会場として「武蔵野市総合防災訓練」を実施。二次救急病院や地元医師会、薬剤師会、自主防災組織などと「地域における災害医療連携」を考えるきっかけとなりました。熊本地震では様々な団体やチームが協働して活動を行いましたが、さらに「DVTチーム」や「感染症予防チーム」等も避難所のアセスメントを実施して「災害関連死」の予防にあたりました。そして2017年7月には厚労省からの通知により災害時には「保健医療調整本部」を設置することとなり、保健、医療、福祉、介護などすべての健康危機対策を協働して行うこととなりました。これは災害時のみならず日常の地域医療連携やチーム医療がそのまま生かされるシステムであると感じています。さらに昨年度からは総務省や通信事業者との協働にて「災害医療救護通信エキスパート研修」が開始され、情報通信の分野でも取り組みが始まりました。これからもさまざまな企業や団体の皆さんとのコラボレーションはとても重要だと考えております。最近では、「新宿駅周辺防災対策協議会」において、エリア防災を自助・共助で考える取り組みを行っています。 


・ご自身の活動の中で、繋がれるといいなぁ(繋がってよかった)と思われる(地域、企業、団体、個人など)についてご紹介ください。

加藤篤さん(日本トイレ研究所)、伊東和雄さん(マスターワークス)、小村隆史さん(常葉大学)、青山真市郎さん(武蔵野市境南地域防災懇談会)、石井美恵子さん(国際医療福祉大学)、小井土雄一さん(国立病院機構災害医療センター)、池内淳子さん(摂南大学理工学部)、久田嘉章さん(工学院大学)、中田敬司さん(神戸学院大学)、岡野谷純さん(日本ファーストエイドソサエティー)、渡路子さん(厚生労働省DPAT事務局)、鶴田福海さん(日赤救護ボランティア)みなさまそれぞれの分野で大変熱心に取り組んでおられる方々で、いつも大変お世話になっております。


・TEAM防災ジャパンサイトについて、期待されることについてメッセージをお願いいたします。

全国の地域や団体での取り組みや様々な分野で専門的に研究されている先生方のお話が聞けるとても良いサイトかと思います。「TEAM防災ジャパン」の更なる広がりとますますのご発展を心より祈念申し上げます。