防災活動のご紹介

全国で行われる斬新でアイデアあふれる防災活動をご紹介

国・自治体、企業防災、NPO・中間組織、学校・PTA、自治会・町内会・管理組合、研究者の方それぞれのお立場で、関心のあるカテゴリーをお選びください。

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新着順（10件）

映画「フタバから遠く離れて」

2015.04.01

原発により経済的繁栄が約束されてきた場所、双葉町。福島第一原子力発電所の事故により街全体が移転し、町民は避難所生活を長く強いられていた。事故によりどのような生活の変化が起こり、原子力発電所のそばで生活する人たちがどのような備えをすべきかを考えさせられる映画。
すごい防災訓練

2015.03.25

さまざまな分野のスペシャリストが集まり、災害の歴史と経験に学び、行動に活かす取り組みとして「すごい防災訓練」が行われている。iPadを使ってデジタルマップを活用したDIG（災害図上訓練）や街の調査活動で写真や動画、Twitterを使った報告を行う他、怪我の応急処置や避難所体験など、幅広い体験をすることができる。2014年8月に浦安市内の中学校2年生を対象としたリーダー研修で行われ、子どもたちはiPadを活用し、最後は動画で成果発表を行った。
次世代版避難訓練 TOLAF（防災ガール）

2015.03.25

いつどこで被災するかわからない。万が一被災したら、今いる場所からどこの避難場所に行くのか。今いる地点から最寄りの避難場所まで、自分たちで判断し行動する防災訓練がある。制限時間内にチームで想定される危険を話し合いながら、安全な場所を探して移動するゲーム感覚の防災訓練。防災ガール★から産まれたこのプログラムは、これまで渋谷をはじめ都内で開催されている。
防災セーフティマップ

2015.03.25

防災アプリを普段から使えたら、いざというときも役立つのではないか。そんな着目点からうまれたスマートフォンアプリがある。「防災セーフティマップ」は、コンビニやホテル以外に、全国12万6千箇所以上の避難施設や、過去の災害を調べることができる。オフラインでも調べられるので、必ず入れておきたいアプリともいえる。
Facebookを活用した災害対策と対応

2015.03.25

災害や緊急事態にFacebookを活用して何ができるのか。平常時、災害時、災害後の3つのフェーズで事例とともに紹介している。例えば、救援隊や政府機関がFacebookページを運用する場合、平常時は地域住民が興味を保つ内容、災害時は写真や動画を使いこまめな最新情報、災害後は支援が復旧活動のサポートが得られる内容を投稿するとある。
陸前高田ドキュメンタリー『あの街に桜が咲けば』

2015.03.25

東日本大震災で甚大な被害を受けた陸前高田市。そこで津波の最高到達点に桜を植えて震災の教訓を伝える活動をしているNPOがいる。年2回の植樹会に毎回400人が集まるこの活動を通じて、全国に防災の大切さを伝えるドキュメンタリー映画。現在累計上映都道府県数 31都道府県（更新中）で、47都道府県全てでの上映会開催を目指している。
平成26年度　防災とボランティアのつどい～学べる、つながる、みんなで考える防災ボランティア～

2015.03.13

災害ボランティア実践者から災害時におけるボランティア活動に取り組む担い手を広げていこう。阪神淡路大震災、新潟県中越地震、東日本大震災などの経験や活動内容、アイディアを防災ボランティア活動に興味を持つ幅広い参加者とともにパネルディスカッションやワークショップを通じて行う交流イベント。
逃げるが勝ち、鎌倉戦隊ボウサイダー　歌い踊る防災教育

2015.03.13

「アナタが一番はじめに、まず逃げて♪」神奈川県鎌倉市に子どもの命を守るヒーローがいる。黄色のシャツにヘルメットのユニホーム姿で、体操で災害時の行動を教え、防災クイズに正解すればサイダーをくれる。海のそばに家をもつ川島さんが、東日本大震災を機に地元の友人たちと作った。楽しみながら、自分で自分の身を守れる子どもを育てるのが願いという。
SHIBUYA CAMP

2015.03.13

発災後72時間をどう生き抜くか。その「被災訓練」が世界初の取り組みとして2014年に行われました。会場となった代々木公園は避難場所に指定されており、実際に避難した場合にどうやって生き抜くかを一晩宿泊しながら考え、自助能力の訓練を行います。明治神宮と代々木公園で収容できる20万人の被災訓練を実施することを目指しています。
自主防災意識高まる

2015.03.13

市内の各地域に適した防災活動を平時に周知徹底する。備えておくことが大きな「減災」につながると取り組んでいるのが茅ヶ崎市。2014年度から「自主防災組織活動マニュアル研修会」を開催し、災害時に効率的な協力が出来る体制つくっている。自治会によっては消火栓等の「防災機器配置図」や防災リーダーや避難場所を載せた「防災連絡網」を作成するなどの取り組みが自主的に進んでいる。